【インフラファンドの将来性】今後の利益を3つの視点で比較

インフラファンドは太陽光発電所による利益を分配する投資信託です。

発電した電気は、国の固定価格買取制度(FIT)により、高い価格で買い取ってもらえるため、安定した利益が得られます。

また、太陽光発電所は減価償却率の高い資産であり、減価償却費を原資として利益超過分配金を出すことも可能です。

しかしながら

固定価格買取制度(FIT)は20年間限定
減価償却はいずれ終了する

など、利益が減るリスクを抱えていることも事実です。

ひろに

将来のリスクも考えてインフラファンドに投資したいですよね。

利益に関してはもう一つ、インフラファンドは金融機関から借入を行い、太陽光発電所を取得していることも忘れてはなりません。

借入の返済が完了した後も発電を継続できれば、返済が無い分、利益は増えますよね。

よって、インフラファンドは将来、利益が増える可能性も秘めています。

各銘柄による違いを含め、インフラファンドの今後の利益について比較しましたので紹介します。

なお、本記事は下記の資産運用報告書をもとに記載しています。

ｺｰﾄﾞ	インフラファンド	決算期	決算時期
9281	タカラレーベン・インフラ投資法人	第13期	2022年5月期決算
9282	いちごグリーンインフラ投資法人	第7期	2022年6月期決算
9284	カナディアン・ソーラーインフラ投資法人	第10期	2022年6月期決算
9285	東京インフラ・エネルギー投資法人	第9期	2022年6月期決算
9286	エネクス・インフラ投資法人	第5期	2022年5月期決算
9287	ジャパン・インフラファンド投資法人	第5期	2022年5月期決算

日本再生可能エネルギー投資法人(9283)は2022年8月に上場廃止となりました。

タカラレーベンインフラ投資法人(9281)は2023年2月に上場廃止となりました。

借入金の返済で利益増
固定価格買取制度(FIT)の終了で利益減？
減価償却完了で分配金減

10年後、借入金を返済で利益増
1. 借入金の返済期限を比較
20年後に固定価格買取制度(FIT)が終了
1. 固定価格買取制度(FIT)の終了時期を比較
2. 電気の市場価格
20年後以降は減価償却完了で分配金減
1. 減価償却率を比較
2. 減価償却率は下げることも可能
インフラファンドの利益は今後どうなるか

10年後、借入金を返済で利益増

インフラファンドは投資家から集めた資金と金融機関からの借入で太陽光発電所の取得しています。

太陽光発電所を取得するたびに借入を行いますが、借入期間は多くの場合、10年間です。

10年後に借入金の返済が完了すると、返済金や利息の支払いがなくなるので、その分利益が増えます。

借入金の返済期限を比較

各インフラファンドの借入の返済期限と金額は次の通りです。

ｺｰﾄﾞ	インフラファンド	2022年	2026年	2027年	2028年	2029年	2030年	2031年	2036年	2038年
9281	タカラレーベン・インフラ投資法人		2,763	6,974	2,302	8,487	4,692	11,838
9282	いちごグリーンインフラ投資法人		4,402	1,035
9284	カナディアン・ソーラーインフラ投資法⼈			11,932	6,375			15,590
9285	東京インフラ・エネルギー投資法人				4,085		6,236
9286	エネクス・インフラ投資法人	7,000					23,228		8,353	1,046
9287	ジャパン・インフラファンド投資法人	900					4,150	11,477

（資産運用報告書の借入金期末残高）
（単位:百万円）

借入金の返済期限は、2030年～2031年に集中しています。

この時期を過ぎると借入の返済が完了して、インフラファンドの利益は増加すると推測できます。

上場日の早い

は、2026年より順次、借入金の返済が完了していきます。

エネクス・インフラ投資法人は、返済期限を17～18年に設定しているため、返済完了は2038年です。

なお、エネクス・インフラ投資法人とジャパン・インフラファンド投資法人は、2022年にも返済期限があり利益が増加するかもしれませんね。

20年後に固定価格買取制度(FIT)が終了

インフラファンドが所有する太陽光発電所の売電価格は、固定価格買取制度(FIT)により、価格が保証されています。

固定価格買取制度(FIT)は太陽光発電所の運用開始から20年間限定で、期間を過ぎると市場価格に変わります。

現状では、市場価格より固定価格買取制度の価格の方が高く、大きな利益を得ていますが、いつ頃から制度が終了する発電所が出てくるのでしょうか。

固定価格買取制度(FIT)の終了時期を比較

（太陽光発電所の固定価格買取制度(FIT)終了時期をもとに太陽光パネルの出力ベースで算出）

インフラファンド毎に固定価格買取制度(FIT)が終了する太陽光発電所の割合をグラフにしてみました。

インフラファンドが保有する太陽光発電所の固定価格買取制度(FIT)の終了は2033年から始まります。

全ての太陽光発電所で固定価格買取制度(FIT)が終了するのは2041年です。

最も早く全ての発電所で固定価格買取制度(FIT)が終了するのは、

いちごグリーンインフラ投資法人

逆に最も遅く全ての発電所で固定価格買取制度(FIT)が終了するのは、

東京インフラエネルギー投資法人

となっています。

全体的に見ると、多くの太陽光発電所で長く固定価格買取制度(FIT)の恩恵を受けられるのは、エネクス・インフラ投資法人ではないでしょうか。

電気の市場価格

固定価格買取制度(FIT)が終了すると、発電した電気は市場で取引されることになります。

電力の取引を行う市場には日本卸電力取引所(JEPX)があり、2021年度の取引価格の推移は次の通り。

（JEPXのスポット市場取引結果(2021年度)をもとにグラフ化）

2021年度の平均取引価格は約13.46円でした。

インフラファンドの電気の買取価格は40円/kWh～21円/kＷhですので、市場価格はそれより低い金額となります。

しかし、2021年度の後半に見られるように、固定価格買取制度(FIT)価格より高い価格で取引される場合も増えてきました。

資源価格の高騰や物価上昇など様々な要因がありますが、高い価格で取引されると市場価格でも売電収入が増えて利益が増大します。

20年後以降は減価償却完了で分配金減

インフラファンドの多くは太陽光発電設備の減価償却費を原資として利益超過分配金を出しています。

この利益超過分配金を含めインフラファンドは高配当を維持しています。

しかし、減価償却はいずれ終了します。

減価償却率を比較

ｺｰﾄﾞ	インフラファンド	減価償却率	耐用年数の基準	上場日
9281	タカラレーベン・インフラ投資法人	13.5%	19～25年など	2016年6月2日
9282	いちごグリーンインフラ投資法人	30.4%	16.83～18.83年	2016年12月1日
9284	カナディアン・ソーラーインフラ投資法人	12.7%	22～25年	2017年10月30日
9285	東京インフラ・エネルギー投資法人	12.5%	17～23.25年など	2018年9月27日
9286	エネクス・インフラ投資法人	8.6%	13.3～24.3年	2019年2月13日
9287	ジャパン・インフラファンド投資法人	6.5%	6～24年	2020年2月20日

資産運用報告書に記載された有形固定資産(土地以外)の減価償却率を比較してみました。

耐用年数は資産の種類により異なりますが、太陽光発電所の主要な部分は、概ね20年以上となっています。

減価償却率が一番高いのは

いちごグリーンインフラ投資法人

これは、新しい太陽光発電所を取得せず、上場当初の古い発電所が多いため、減価償却が進んでいるものと思われます。

また、耐用年数が他のインフラファンドに比べ短く設定されているのも理由の1つと考えられます。

減価償却率が低いのは

です。上場してから日が浅く、減価償却の回数が少ないためです。

減価償却率が低い銘柄は、利益超過分配金を長く得ることができますね。

減価償却率は下げることも可能

ｺｰﾄﾞ	インフラファンド	新規発電所取得回数
9281	タカラレーベン・インフラ投資法人	8回
9282	いちごグリーンインフラ投資法人	1回
9284	カナディアン・ソーラーインフラ投資法人	7回
9285	東京インフラ・エネルギー投資法人	2回
9286	エネクス・インフラ投資法人	3回
9287	ジャパン・インフラファンド投資法人	3回

新しい太陽光発電所を取得すると減価償却率は低下します。

新規の発電所は減価償却率が0%ですので、これが加わることにより発電所全体の減価償却率が下がるからです。

よって、定期的に新しい発電所を取得すると継続して利益超過分配金を出すことができます。

各インフラファンドの新規発電所取得回数を比較してみました。

は新規の発電所を定期的に取得しています。

継続して新規発電所を取得していけば、減価償却率の低下も緩やかになり、長く利益超過分配金を出すことができますね。