2021年3月にカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人（9284）が公募増資を行いました。
これにより新しい太陽光発電所を取得し、パネル出力の合計がインフラファンドの中で1位に返り咲きます。
しかし、公募増資による資産の取得は良いことばかりではありません。
カナディアン・ソーラーが発電所を取得するのか、取得すると何が変わるのか。
その内容を検証してみました。
- 九州に大型の太陽光発電所を２つ取得
- 売電収入はUPするが投資口は希薄化
- 増配予定あり収益力は改善されていく
取得する太陽光発電所
カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人（以下、カナディアン・ソーラー）が今回の公募増資にて取得する太陽光発電所は次の2つです。
CS日出町第二発電所（大分県）
パネル出力：53.4MW、売電買取価格：40円/kWh
カナディアン・ソーラーが保有する発電所の中で最大規模となります。
売電時の買取価格が最高の40円/kWhで比較的高い日射量が見込める地域にあり、多くの売電収入が見込めます。
CS大河原町発電所（宮城県）
パネル出力：7.5MW、売電買取価格：32円/kWh
先端技術である両面発電太陽光パネルを使用した発電所で発電量の増加が期待できます。
なお、カナディアン・ソーラーは九州地方に多くの発電所を保有しており、今回の取得で
九州地方の比率：53.１％→64.5％（パネル出力による比率）
に増えます。
九州電力は、電力需要の状況により太陽光発電所の売電出力を制限しており、カナディアン・ソーラーも軽微ながらその影響を受けています。
（過去0.17～2.47％の賃料減収効果）
高い売電収入が得られる変わりに、保有する発電所が九州に集中し災害リスクと出力制限リスクが増えると言えそうです。
収益力の変化
２つの太陽光発電所を取得することにより、カナディアン・ソーラーの収益力がどのように変化するか考えてみました。
太陽光パネル1kWあたりの買取価格
まず、太陽光発電所の取得前後で太陽光パネル1kWあたりの電気の買取価格がどのように変化したかを見てみます。
太陽光パネル1kW当たりの電気の買取価格を
「買取価格」＝（各発電所のパネル出力×買取価格）の合計／パネル出力の合計
として計算すると
| パネル出力の合計 | 買取価格 | |
|---|---|---|
| 発電所取得前 | 123.054ｋＷ | 36.7円/kWh |
| 発電所取得後 | 183.973ｋＷ | 37.5円/kWh |
となります。
買取価格40円/kWhのCS日出町第二発電所の効果により、電気の買取価格が0.8円増加しました。
買取価格37.5円/kWhは、
・いちごグリーンインフラ投資法人 ：38.7円/kWh
・東京インフラ・エネルギー投資法人：38.5円/kWh
に次ぐ価格であり、高い売電収入が見込めます。
太陽光パネル1kWあたりの取得価格
次に今回取得した発電所が割安かどうかを見るため、太陽光パネル1kWあたりの発電所取得価格の変化を見てみます。
太陽光パネル1kWあたりの発電所取得価格を
「取得価格」＝太陽光発電所取得価格の合計／パネル出力の合計
とすると、
| 取得価格の合計 | パネル出力の合計 | 取得価格 | |
|---|---|---|---|
| 発電所取得前 | 49,405百万円 | 123,054kW | 401千円/kW |
| 発電所取得後 | 80,001百万円 | 183,973kW | 435千円/kW |
となり、取得価格が34千円/kW増加しました。
新たに取得した太陽光発電所が、これまでに取得したものより高額であったと考えられます。
最近は太陽光発電所の価格が上がっているのでしょうか。
投資口の希薄化
今回の増資により、投資口数が159,075口増えます。
投資口の増加により売電収入力が希薄化されるかを見てみます。
「総売電収入力」＝（パネル出力合計×平均買取価格）と定義して、
投資口1口あたりの売電収入力を
「売電収入力」＝（パネル出力の合計×平均買取価格）／投資口数
を比較してみます。
| 総売電収入力 | 投資口数 | 売電収入力 | |
|---|---|---|---|
| 発電所取得前 | 4,516,086 | 231,190 | 19.5/口 |
| 発電所取得後 | 6,898,992 | 390,265 | 17.7/口 |
１口あたりの売電収入力が約9.5％減りました。
まとめ
カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、今回の増資に伴い収益力の高い太陽光発電所を取得できました。
一方で、保有発電所の九州集中が進み、災害や売電の出力制限によるリスクが上昇しました。
また、従来より高額な発電所の購入となり投資口1口当たりの収益力は低くなった可能性があります。
収益力が低くなった分、投資口価格が下がれば問題はありません。
なお、カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、2021年12月に50円の増配を見込んでおり、全体として収益力は改善されていくものと思われます。
以上、参考になれば幸いです。
東京インフラエネルギー投資法人についても記事を書いています。
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