【インフラファンド】賃料スキームの比較 | ひろにの投資計画

【インフラファンド】賃料スキームの比較

インフラファンドの賃料スキームを比較インフラファンド

インフラファンドは、太陽光発電設備を保有して収益を得ています。

太陽光で発電して得た売電収入がそのまま収益になると考えている方も多いと思います。

しかし、インフラファンドは、法律により直接資産運用を行うことができません。

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では、どうしたら良いのでしょうか。

インフラファンドは、資産運用会社に太陽光発電設備を賃貸してその賃料により収益を得ています。

賃料は太陽光発電の発電量によって決まる仕組みとなっていますが、その仕組みはインフラファンドにより違いがあります。

4つのインフラファンドに投資している筆者が、賃料スキームにどのような違いがあるか比較してみました。

  • 最低保証賃料による収入保証あり
  • 賃料保証の手厚い日本再生可能エネルギー
  • 賃料増加率の高いカナディアン・ソーラー
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インフラファンドの収益

太陽光パネルメンテナンス

インフラファンドは資産運用会社に太陽光発電設備を賃借して収入を得ています。

賃料には固定価格である基本賃料と発電量に応じて得られる変動賃料があり、次の仕組み(スキーム)で決められています。

基本賃料(最低保証賃料)

基本賃料は最低保証賃料となっており、どんなに発電量が少なくても得られる賃料です。

発電量予測値」×「買取価格」×「一定の割合」-「必要経費」で決まります。

発電量予測値

「発電量予測値」は過去の日射量のデータをもとに、どのくらいの確率でその値を上回るかを統計的に計算した数値が使われています。

P50やP75、P90など種類があり、発電量予測値(P50)は、50%の確率で予測値を上回る発電量が得られることを示します。

買取価格

「買取価格」は固定買取価格制度(FIT)により決められた電気の買取価格です。

インフラファンドでは、発電所毎に1kWhあたり40円~21円で電力会社と契約されています。(2021年8月時点)

一定の割合

「一定の割合」は基本賃料(最低保証賃料)を調整する役割があります。

インフラファンド毎に70~100%で設定されており、最低保証賃料を決めています。

必要経費

「必要経費」は資産運用会社の運営費用や発電設備の管理費用などです。

変動賃料(割り増し賃料)

太陽光発電の売電収入が基本賃料を上回ると変動賃料が発生し、インフラファンドの収益を増やすことができます。

売電収入が基本賃料を上回った場合
  • どの程度上回ったら変動賃料が発生するか
  • どの程度の割合で変動賃料を増やすか

をインフラファンド毎や太陽光発電所毎に決められており、割り増し賃料となります。

下図は日本再生可能エネルギー投資法人の賃料スキームです。

日本再生可能エネルギー賃料スキーム
(出典:日本再生可能エネルギーインフラ投資法人 2020年1月10日付けプレスリリース)

売電収入が基本賃料の110%を上回ると変動賃料が発生し、上回った売電収入の50%が変動賃料となります。

100~110%の部分や上回った売電収入の残りの50%は、売電収入が基本賃料に満たない場合の資金として積み立てられます。

賃料スキームの比較

各インフラファンドの発電量における賃料スキームを比較してみました。

インフラファンド 基本賃料 変動賃料備考
タカラレーベンP50基本賃料の110%を超える部分の50%上場時10物件
タカラレーベンP50基本賃料の100%を超える部分の50%LS千葉成田他2箇所
タカラレーベンP75基本賃料の100%を超える部分の50%上場時25物件
いちごグリーンP85
(最低日射量)
P50(平均日射量)を超える部分の100%
日本再生可能エネルギーP50基本賃料の110%を超える部分の50%
カナディアン・ソーラーP50×70%基本賃料を超える部分の100%
東京インフラエネルギーP90基本賃料からP50までの100%
P50を超える部分の70%
エネクスP50基本賃料の110%を超える部分の50%上場時5物件
エネクスP50×90%基本賃料からP50まで100%
P50を超える部分の25%
長崎琴海発電所
エネクスP50×90%基本賃料からP50まで100%
P50を超える部分の50%
松坂発電所
ジャパンインフラP50×70%基本賃料からP50まで100%
P50を超える部分の50%

(必要経費は考慮せず)

基本賃料は、発電量予測値がP50>P75>P85>P90>P50×70%の順で高くなり、P50を採用している銘柄の最低賃料が最も高くなります。

P50の基本賃料を用いている銘柄の発電量に対する賃料変化を比較してみました。
(必要経費は考慮していません)

P50の賃料を100とした場合の賃料変化イメージ

発電量がP50を下回った場合

発電量がP50を下回った場合(横軸100%の左側)

  • タカラレーベン(上場時、LS千葉成田他)
  • 日本再生可能エネルギー
  • エネクス(上場時5物件)

はP50の基本賃料を得ることができます。

特に日本再生可能エネルギーインフラ投資法人は全ての発電所でP50の基本賃料となっており、賃料保証が手厚いと言えます。

発電量がP50を上回った場合

発電量がP50を上回った場合(横軸100%の右側)は、全てのファンドで割り増し賃料が発生します。

実際の発電量はP50の90~110%程度と考えると、100%以上で割り増し賃料となる

  • カナディアン・ソーラー
  • ジャパン・インフラ
  • エネクス(松坂、長崎琴海)
  • タカラレーベン(LS千葉成田他)

は割り増し賃料の発生確率が高いと言えます。

特に増加率の高いカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人は、好天に恵まれた時に大きく収益を伸ばすことができますね。

まとめ

インフラファンドの賃料スキームについて比較してみました。

賃料スキームは
  • 基本賃料(最低保証)+変動賃料
  • 発電量が少ない場合は「日本再生可能エネルギー」が有利
  • 発電量が多い場合は「カナディアンソーラー」が優秀

各インフラファンドは複数の太陽光発電所を分散して保有しています。

そのため、保有する発電所全体でみると発電量はP50(確率50%)付近に平均化されると考えられます。

インフラファンドの収益は、発電量による賃料変化よりも、電気の買取価格の違いを重視する方が良いかもしれません。

以上、参考になれば幸いです。


電気の買取価格による収益力の比較についての記事も書いています。
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