外国株への投資先として米国株が人気です。
米国は法整備等の投資環境に優れ、人口増加国のため市場の成長力も期待できます。
そんな米国の株式市場全体を表す指数の１つに「S&P500」があります。
S&P500インデックスによる投資を行えば、簡単に、効率良く、米国市場全体に投資することができます。
私もS&P500インデックスで投資を行っています。
S&P500とはどんな指数か、どのような投資方法があるかを調べて見ましたので紹介します。
②S&P500の投資方法は投資信託又はETF
③再投資効率、手数料、経費率、購入単位などを考慮して選ぶ
S&P500とは
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出する米国の株式市場の代表的な指数です。
米国企業の大型株500銘柄で構成され、米国市場の時価総額の約80%を占めます。
銘柄の選定方法は
＜適格性基準＞
・本拠地：米国企業の普通株式のみ
・時価総額：118憶ドル以上
・流動性：各半期の売買高が最低25万株
・浮動株：浮動株補正係数（IWF）が0.10以上（10％以上の浮動株があること）
・財務健全性：直近の４四半期が黒字
・新規株式公開（IPO）：市場で12か月以上売買されてから検討
などに合致している銘柄から
＜指数構築＞
・構成銘柄の選定：各セクター（業種）のウエイトを考慮する（市場全体と同じ配分にする）
・加重：浮動株調整後の時価総額により加重
などをもとに500銘柄が選ばれます。
引用元：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス：S&P米国株価指数メソドロジー2021年3月（リンク）
つまり、S&P500は、米国市場全体の業種比率を維持したまま、優良な米国の大企業500社を選んだ指数と言えます。
S&P500に従い投資を行えば米国の株式市場全体に投資するの同じになると言うことでね。
これまでの指数の推移は以下の通りです。
（TradingView提供のチャート）
2011年頃は1,200ドルだった指数は直近では3,700ドル近くになっています。
これは、10年前にS&P500に投資した場合、資産は3倍以上になることを示しています。
米国の成長力を伺えますね。
S&P500インデックスへの投資方法
S&P500インデックスを使った投資信託（ファンド）は数多くありますが、大きく分けると投資信託と米国ETF、国内ETFの３つの購入方法があります。
投資信託を購入する
各社から販売されている投資信託を購入することができます。
代表的な投資信託としては
・eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
・SBI･V･S&P500
があります。
売買時の手数料は無料の場合が多く100円から購入できます。
（SBI証券、楽天証券など）
売買タイミングは市場オープン日毎となります。（1日1回）
ETFに比べると運用管理費が少し高い傾向があります。
（上記の投資信託の場合の運用管理費用（信託報酬）は年0.09％～0.1％）
通常は分配金を出さずにファンド内で再投資されています。
米国ETF（上場投資信託）を購入する
証券会社などを通じて米国市場から購入します。
代表的な米国ETFには、SPY、IVV、VOOがあります。
売買時に手数料がかかりますが、条件により購入時の手数料が無料となる場合があります。
（SBI証券、楽天証券など）
市場での取引となりますので、常に価格が変動します。
運用管理費用が安く、上記ETFの場合、年0.03％程度（経費率）となります。
なお、ドルで購入する必要があり、売買時に為替手数料が発生します。
また、年4回分配金が出ます。
国内ETF（上場投資信託）を購入する
証券会社などを通じて国内市場から購入します。
国内ETFには
・IシェアーズS&P500米国株ETF
・MAXIS米国株式（S&P500）上場投信
などがあります。
売買時には手数料がかかりますが、条件により無料の場合があります。
（SBI証券、楽天証券など）
市場での取引となりますので、常に価格が変動します。
運用管理費は投資信託と同等です。
（上記ETFの場合、運用管理費用（信託報酬）は年0.08％～0.09％）
年2回分配金が出ます。
選定のポイント
再投資効率
一般に配当金や分配金には20％以上の税金がかかります。
配当金を前提としているETFでは、配当金を再投資するたびに税金がとられるため効率が悪くなります。
手数料
投資信託や国内ETFの売買手数料は無料となる場合が多いですが、米国ETFは売買手数料や為替手数料が発生します。
少額投資の場合は手数料負担が大きく投資効率が悪くなります。
経費率
投資信託は運用管理費（信託報酬）の他に監査手数料や保管手数料などが発生します。
これらの経費をすべて合計した価格が純資産総額に占める割合を経費率と呼びます。
経費率はその銘柄や運用状況などによって異なり、決算後に確定するため、運用報告書等で確認する必要があります。
一般的には資産規模が大きいほど経費率は下がる傾向にあり、米国ETFの場合は0.03％程度で最も少ない経費率です。
投資信託や国内ETFの場合は0.1％以上です。
購入単位
投資信託は100円以上1円単位で購入できますが、ETFは銘柄ごとに購入価格が異なります。
1購入単位あたり数千円～数万円で取引されています。
ETFで配当金を再投資する場合、配当金が少ない場合は購入できなかったり端数がでますので、投資効率は悪くなります。
ポイント還元
投資信託の場合、楽天証券やSBI証券などでは保有額の一定割合がポイントで還元される場合があります。（年0.0242％～0.048%程度）
このポイントを使い投資信託を購入することができますので投資効率を改善することができます。
貸株
米国ETFや国内ETFの場合は、証券会社にETFを貸し出すことにより、貸株金利がもらえる場合があります。
国内ETFの場合は0.1%程度、米国ETFの場合は0.01%程度です。
貸株を利用することにより、投資効率を上げることができますが、貸株金利は配当所得では無く、雑所得となりますので注意が必要です。
まとめ
①S&P500は米国の優良大企業500社を集めた指数
②S&P500の投資には「投資信託」「米国ETF」「国内ETF」がある
③再投資効率、手数料、経費率、購入単位などを考えて選ぶ
経費率とポイント、貸株による還元を整理すると次表の通りです。
| S＆P500投資方法 | 経費率 | ポイント還元 | 貸株金利 |
|---|---|---|---|
| 投資信託 | 0.1%以上 | 0.242～0.48% | |
| 米国ETF | 0.03%程度 | 0.01%程度 | |
| 国内ETF | 0.1%以上 | 0.1%程度 |
経費率を考えると米国ETFが最も低くくなりますが、貸株金利を利用することにより、国内ETFの方が有利になる場合があります。
長期で資産形成を考えるのであれば、再投資効率の良い投資信託がおすすめと考えています。
以上、参考になれば幸いです。
代表的な２つのS&P500インデックスファンドの比較記事も書いています。
【実際に比較】SBI･V･S&P500とeMAXIS slimはどっちが良いか