【インフラファンド】インフラ投資法人の3つのリスクと対策を比較 | ひろにの投資計画

【インフラファンド】インフラ投資法人の3つのリスクと対策を比較

太陽光パネルインフラファンド

インフラファンド(インフラ投資法人)は安定して高利回りが狙える投資先です。

でも、リスクが無いということはありません。

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リスクは心配ですよね

インフラファンドも利益に影響を与えるリスク要因がいくつかあります。

でも、ご心配なく。

インフラファンドはリスクに対する対策もきちんと取っています。

私は2018年からインフラファンドに投資を行い、インフラ投資法人の分析を行ってきました。

インフラファンドのリスクは、主に天候リスクと災害リスク、電力会社による出力制御のリスクの3つです。

これらのリスクに対しインフラファンドはどのような対策を取っているのでしょうか。

インフラファンドの3つのリスクとその対策を比較してみました。

  • 天候リスクは最低保証賃料で対応
  • 災害リスクは発電所の分散状況を比較
  • 出力制御リスクは九州保有比率を比較
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インフラファンドの天候リスクの対策を比較する

インフラファンドが保有しているのは太陽光発電所です。

太陽光により電気を発電して電力会社に売っています。

晴れの日にはたくさん発電できますが、天気が悪いと発電量は減ってしまいますよね。

長期に渡り天気を予測するのは難しいので、インフラファンドには天候リスクが伴います。

では、どのような対策を取っているのでしょうか。

インフラファンドは、発電量が減っても一定の賃料(最低保証賃料)を得られるように太陽光発電所の運用会社と契約しています。

最低保証賃料はインフラファンドにより異なり、太陽光発電所によって異なる場合もあります。

最低保証賃料が最も高いのは、

タカラレーベンインフラ投資法人(上場時10物件+LS千葉成田他2箇所)
日本再生可能エネルギーインフラ投資法人
エネクス・インフラ投資法人(上場時5物件)

となっています。

逆に最低保証賃料が最も低いのは、

カナディアン・ソーラーインフラ投資法人
ジャパン・インフラファンド投資法人

です。

最低保証賃料が低い契約は発電量が少ない場合に不利になりますが、発電量が多い場合には高い賃料がもらえるため、一概に悪い契約とは言えません。

発電量が想定より多かった場合は、発電量に応じて賃料も多くなります。

ただし、賃料の増加量はインフラファンドにより異なります。

発電量予測値(P50)の場合の賃料を100とした場合の発電量の増減に伴う賃料の変化を比較してみました。

インフラファンドの賃料変化イメージ
(各インフラファンドの賃料スキームをもとにグラフ化した賃料変化イメージ)

最低保証賃料が最も高い、

タカラレーベン・インフラ投資法人(上場時10物件+LS千葉成田他2箇所)
日本再生可能エネルギーインフラ投資法人
エネクス・インフラ投資法人(上場時5物件)

は、発電量が多い場合の賃料の増加率が低く抑えられています。

この中でタカラレーベン・インフラ投資法人(LS千葉成田他2箇所)は他に比べ発電量が多い場合の賃料の増加率が高く、少し有利な契約となっています。

また、最低保証賃料が最も低い、

カナディアン・ソーラーインフラ投資法人
ジャパン・インフラファンド投資法人

は、発電量が多い場合の賃料の増加率が高くなっています。

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人の方がジャパン・インフラファンド投資法人より、発電量が多い場合の賃料の増加率が高く有利な契約のようです。

このようにインフラファンドは、天候による発電量の増減リスク(天候リスク)を太陽光発電所の運用会社との賃料契約により抑えています。

災害リスクに強いインフラファンドはどれか

いつ、どこで、どんな災害が起こるかを予想することは非常に難しく、災害の可能性を0にすることはできません。

では、どのようにして災害リスクを抑えれば良いのでしょうか。

これはもう、太陽光発電所を全国各地に分散させ、1つの災害で同時に被災する太陽光発電所の数を減らすしかありません。

地理的に離れれば離れるほど1つの災害で同時に被災する可能性が少なくなります。

各インフラファンドの発電所の保有率が一番高い地域とその保有比率を比較してみました。

保有比率が小さいほど地域分散されているので災害リスクが低いと言えます。

災害リスクの低い順番は

順位インフラファンド保有率の一番高い地域保有比率
日本再生可能エネルギーインフラ投資法人 東北27%
いちごグリーンインフラ投資法人北海道31%
東京インフラ・エネルギー投資法人九州41%
ジャパン・インフラファンド投資法人北陸42%
タカラレーベン・インフラ投資法人東京電力管内65%
カナディアン・ソーラー・インフラ投資法⼈九州68%
エネクス・インフラ投資法人中部71%

 2021年3月現在、各インフラファンドHPの情報をもとに集計

となります。

また、発電所を数多く保有する方が、1つの発電所が被災した場合の全体に占める比率が小さいため、災害時の影響を小さくできます。

各インフラファンドの太陽光発電所数は多い順に

順位インフラファンド太陽光発電所数
1日本再生可能エネルギーインフラ投資法人55
2タカラレーベン・インフラ投資法人38
3カナディアン・ソーラー・インフラ投資法⼈25
3ジャパン・インフラファンド投資法人25
5いちごグリーンインフラ投資法人15
6東京インフラ・エネルギー投資法人11
7エネクス・インフラ投資法人7

となっています。

こうして考えると日本再生可能エネルギーインフラ投資法人が最も災害リスクに強いのではないでしょうか。

出力制御リスクに弱いインフラファンドはどれか

最後に出力制御リスクを考えてみます。

出力制御とは電力会社が電気の需要と供給のバランスをとるために太陽光発電の出力を制限するものです。

どんなに効率良く発電しても発電所の出力を止められてしまえば電気を売ることができません。

現在までに九州電力が出力制御を実施していますので、九州に多く太陽光発電所を有するインフラファンドはリスクが高いと言えます。

九州地方の保有比率を比較すると、出力制御リスクが少ない順番は

順位インフラファンド九州地域の保有比率
1エネクス・インフラ投資法人 1.9%
2ジャパン・インフラファンド投資法人2.4%
3タカラレーベン・インフラ投資法人3.1%
4いちごグリーンインフラ投資法人4.9%
5日本再生可能エネルギーインフラ投資法人17.7%
6東京インフラ・エネルギー投資法人37.3%
7カナディアン・ソーラー・インフラ投資法⼈64.2%

 各インフラファンドの太陽光発電所のパネル出力を集計して計算

となります。

九州比率の高い東京インフラ・エネルギー投資法人とカナディアン・ソーラー・インフラ投資法⼈は注意が必要ですね。

では、九州以外の地域で出力制御が行われる可能はあるのでしょうか。

電力会社が電気のバランスを取るために実施する対応の優先順位は下記の通りです。

<出力制限の優先順位>
①火力発電の出力制御、揚水発電のくみ上げ運転
②他地域への送電
③バイオマス発電の出力制御
④太陽光・風力発電の出力制御
⑤水力・原子力・地熱発電の出力制御
(出典:資源エネルギー庁のHPより)

太陽光発電の優先順位は4番目と低いのですが、5番目の水力や原子力発電の割合が高ければ出力制御される可能性が高くなります。

電力各社のホームページより、2019年度の電源構成における原子力発電と水力発電の比率を見てみます。

電力会社水力発電比率原子力発電比率合計比率
北海道電力5%0%5%
東北電力6%0%6%
東京電力3%0%3%
中部電力6%0%6%
北陸電力28%0%28%
関西電力10%21%31%
中国電力1%0%1%
四国電力4%20%24%
九州電力4%35%39%
沖縄電力0%0%0%
2019年度の電源構成における原子力発電と水力発電の比率

九州電力の次に原子力・水力発電の比率が大きいのは関西電力、北陸電力、四国電力となっています。

関西電力の近畿地方における太陽光発電所の保有比率が高いのは、ジャパン・インフラファンド投資法の25.4%です。

北陸地方における太陽光発電所の保有比率が高いのは、ジャパン・インフラファンド投資法人の41.9%です。

四国地方における太陽光発電所の保有比率が高いのは、いちごグリーンインフラ投資法人の13.9%となっています。

しかし、近畿や北陸、四国地方で太陽光発電所の出力制御が行われるかは判りません。

まずは、九州地方の保有割合が高いインフラファンドの出力制御リスクを考える必要があります。

以上、参考になれば幸いです。

インフラファンドの太陽光発電所の分布についてはこんな記事も書いています。
【インフラファンド】日射量の多い地域と太陽光発電所の分布比較

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